「社会を動かすキーワード勢力マップ」を更新しました。
2018/12/10
ニュース検索数分析
“経済のカテゴリ占有率０％に注目、我々は経済の上に生きている！！”
ニュース項目をカテゴリーの割合で俯瞰すると、
前回の①スポーツ ②社会 ③国際情勢 ④芸能 ⑤政治 ⑥気象 ⑦経済 に対し、
今回は①社会 ②スポーツ ③芸能 ③国際情勢 ⑤政治 ⑥気象 ⑦経済 となった。
１位「社会」
今回は、前回に比べ占有率を34％から、2ポイント落としているものの、
カテゴリージャンルの「社会」が33％で久々に1位に復帰した。今年の2月ぶりである。
注目ニュースは「日産のカルロスゴーン会長」関連と「ハロウィーン渋谷大混乱」。
２位「スポーツ」
前回の44％から13ポイントも落としたスポーツが2位。
注目ニュースは「ソフトバンク優勝」と「ＭＬＢオールスター対戦」の野球関連、
「世界初の技による最高得点Ⅴの羽生結弦」、「新生女王の紀平梨花」のフィギアスケート関連。
３位「芸能」・「国際情勢」
前回に比べ、倍増した「芸能」と5ポイントアップの「国際情勢」が同率13％で3位となっている。
注目ニュース、「芸能」では、「紅白歌合戦の出場歌手発表」、ＴＶ番組「イッテＱのやらせ問題」、「元貴乃花親方の離婚」。
「国際情勢」では、「韓国最高裁の徴用工裁判」、「米国中間選挙」、「北方領土問題の進展」。
５位「政治」
政治は前回に比べ、順位を5位と変化ないが、占有率を4％から7％にほぼ倍増させてる。
注目ニュースは、「“外国人材”法案」関連、「桜田五輪相批判」関連。
６位「気象」
気象は占有率3％で、定番の6位。
注目ニュースは、「暖冬」関連。
７位「経済」
経済も定番の7位。占有率は0％と全く注目されていない結果となった。
0％とは注目すべきニュースがないということであるが、
このニュースキーワード分析ページ上初めてのことになる。
この世の中は国内外の経済の上に成立していることを考えると、
経済注目度「０」は、
経済政策関係者の意欲のなさ、それによる無策、報道関係のその場対応、国民全体の無関心が
もろに表れているように見える。
動いていないよう見えても、ダイナミックな経済は、
水面下でエネルギーを蓄積して、ベクトルを一つの方向に突出させるだろう。
その時に慌てて対応しても、後の祭りにならないようにしたい。
「よく生きる」ということは、「ともに生きる」ということでもあるが、
世界の経済、国の経済、家の経済、個人の経済は、双方の「生きる」の
基盤でもあることを改めて、よく生きて、ともに喚起したい。
前回の内容はこちら
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“経済のカテゴリ占有率０％に注目、我々は経済の上に生きている！！”
ニュース項目をカテゴリーの割合で俯瞰すると、
前回の①スポーツ ②社会 ③国際情勢 ④芸能 ⑤政治 ⑥気象 ⑦経済 に対し、
今回は①社会 ②スポーツ ③芸能 ③国際情勢 ⑤政治 ⑥気象 ⑦経済 となった。
１位「社会」
今回は、前回に比べ占有率を34％から、2ポイント落としているものの、
カテゴリージャンルの「社会」が33％で久々に1位に復帰した。今年の2月ぶりである。
注目ニュースは「日産のカルロスゴーン会長」関連と「ハロウィーン渋谷大混乱」。
２位「スポーツ」
前回の44％から13ポイントも落としたスポーツが2位。
注目ニュースは「ソフトバンク優勝」と「ＭＬＢオールスター対戦」の野球関連、
「世界初の技による最高得点Ⅴの羽生結弦」、「新生女王の紀平梨花」のフィギアスケート関連。
３位「芸能」・「国際情勢」
前回に比べ、倍増した「芸能」と5ポイントアップの「国際情勢」が同率13％で3位となっている。
注目ニュース、「芸能」では、「紅白歌合戦の出場歌手発表」、ＴＶ番組「イッテＱのやらせ問題」、「元貴乃花親方の離婚」。
「国際情勢」では、「韓国最高裁の徴用工裁判」、「米国中間選挙」、「北方領土問題の進展」。
５位「政治」
政治は前回に比べ、順位を5位と変化ないが、占有率を4％から7％にほぼ倍増させてる。
注目ニュースは、「“外国人材”法案」関連、「桜田五輪相批判」関連。
６位「気象」
気象は占有率3％で、定番の6位。
注目ニュースは、「暖冬」関連。
７位「経済」
経済も定番の7位。占有率は0％と全く注目されていない結果となった。
0％とは注目すべきニュースがないということであるが、
このニュースキーワード分析ページ上初めてのことになる。
この世の中は国内外の経済の上に成立していることを考えると、
経済注目度「０」は、
経済政策関係者の意欲のなさ、それによる無策、報道関係のその場対応、国民全体の無関心が
もろに表れているように見える。
動いていないよう見えても、ダイナミックな経済は、
水面下でエネルギーを蓄積して、ベクトルを一つの方向に突出させるだろう。
その時に慌てて対応しても、後の祭りにならないようにしたい。
「よく生きる」ということは、「ともに生きる」ということでもあるが、
世界の経済、国の経済、家の経済、個人の経済は、双方の「生きる」の
基盤でもあることを改めて、よく生きて、ともに喚起したい。
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